DLDが地元住民と協力して間伐材まきの配達事業を開始

　まきストーブの輸入販売会社「DLD」(本社・伊那市高遠町、三ツ井陽一郎社長)は今年の冬から、地域住民と連携しながら地域の山の間伐材で作ったまきを、地元の家庭に供給する「まきの配達」事業を始める。地産地消を通じた放置間伐材解消を狙った取り組み。希望家庭には10日分ほどストックできるラックを設置し、定期的にまきを配達。安定的にまきの供給を受けることができるほか、まきをストックするための幅広いスペースがいらないことも利点となっている。本年度は伊那市、南箕輪村の家庭を対象とするが、来年度以降は範囲を拡大していきたいとしている。
　化石燃料の高騰などの影響を受けて上伊那でもまきストーブの需要は増加しつつあるが、燃料となるまきについては、ナラなどの広葉樹などが好まれ、県外や県内の別の地域から調達しているのが現状。一方地元の山林では、利用目途のない間伐材がそのまま放置されている。こうした事情を受け同社では、まきについても「地元で調達したものを地元で消費する」というサイクルをつくることで、環境保全の一端を担えるのではないか竏窒ﾆ、今回の事業を開始することとなった。
　伊那市では、富県貝沼地区の山守会が取り組みに協力。グリーンツーリズム構想の一環として04年から里山の整備に取り組んでいる同会も、放置間伐材の処理方法を模索していた。同会は材の供給に加え、地元の家庭へのまきの配達も行っていく。
　シーズン中に設置するまき用ラックサイズは縦1・5メートル、横1・3メートル、奥行き50センチ。家の中に設置することも可能となっており、まきの出し入れが負担となる高齢者宅にも有効だと考えている。
　1シーズンにかかる費用は基本料金は4千円、まきラックの設置料2千円に加え、まき料金(11・5円/リットル)となる(毎日使用した場合の一冬の使用量は6千縲・千リットルほど)。樹種はカラマツや針葉樹が中心。太割りかつ乾燥長まきなため、火持ちも悪くないという。
　まきの供給開始は10月中の予定。
　申し込み・問い合わせはDLD(TEL94・6133)へ。