信州機能性食品研究会　第2回研究会を開催

約50人、専門領域を熱心に

信州機能性食品研究会(会長=塚越寛伊那食品工業会長)は10月28日、2008年度第2回研究会を伊那技術形成センターで開いた。約50人が参加。
第一講演では、(社)食品需給センター調査研究部の長谷川潤一主任研究員が、農林水産省が進める食料産業クラスター事業の理念・制度内容・推進方法・先行事例などを説明し、食品産業を中心に、農業生産者・商工業者・運輸業者・大学など研究機関が連携して、「食」を基軸にした地域振興を進める際に、食品産業クラスター事業を有効に活用するべきことを訴えた。
石川県で進む伝統野菜中島菜を利用した産学官連携の取組みなどが事例紹介され、参加した食品関連企業の関心をひいた。
第二講演では、信州大学繊維学部応用生物学系の野末雅之准教授が、「植物ポリフェノールと酸化酵素」と題して、昨今注目が集まっている植物成分ポリフェノールの植物や人体に置ける役割や、その効果が現れる仕組などについて説明。食品産業において、この有効成分を活用することを訴えた。
講演の後に、信州大学農学部の教員による研究内容の発表もあった。発表内容は、(1)大谷元教授による「食品素材の免疫調整機能の解明と利用技術の開発を目指した産学官連携研究例の紹介」、(2)中村宗一郎教授による「アルツハイマー症を含むコンフォメーション秒予防抑制物質の構造機能相関に関する研究」、(3)藤田智之教授による「酵素阻害物質を中心としたきのせい食品素材の探索」「高圧処理装置を用いた食品などの加圧処理」、(4)藤井博教授の「機能性分子によるゲノム情報の発言および機能抑制に関する研究とその応用」、(5)濱渦康範准教授の「貯蔵・加工による果実の機能性成分の制御と利用」、(6)中村浩蔵准教授による「スプラウトを活用した新食品開発」。
いずれも専門的な先端研究だが、食品分野で新たな商品開発を目指す意欲的な企業は、それぞれの発表に熱心に聞きいっていた。
機能性食品研究会は、県テクノ財団伊那テクノバレー地域センターと信州大学農学部が約20社の企業と連携して設置している。事務局は伊那テクノバレー地域センターにある。