長野県次世代工業化農業研究会　本格始動

　次世代を担う工業的な農業のあり方を研究する長野県次世代工業化農業研究会は26日、本格的な活動をスタートさせた。
　研究会の総会が南箕輪村の信州大学農学部で開かれ、60人ほどが参加した。
　研究会は、上伊那を中心に、製造業や商工団体、自治体、農業者など30団体ほどで組織されている。
　研究会の会長を務める茅野市の東洋バルブ・環境事業推進部長の仲田一秀さんは、「世界に冠たる日本の工業の管理技術やものづくりの技術を活かし、世界にリードできる農業を模索したい」とあいさつした。
　総会では、本年度の事業として3つの部会を組織し研究を行っていくことなどが確認された。
　部会は、堆肥の循環や栽培ユニットなどを研究する栽培系部会、人工の光を含めた照明に関する研究を行う照明系部会、機器機材、空調管理などを行う制御計測部会の3つが設置される。
　また水耕栽培によりレタスなどの葉物を工場生産している千葉県の企業、みらいの嶋村茂治社長が講演した。
　みらいでは、室内で人工の光を使い、レタスやハーブなどを生産している。
　嶋村さんは、工場で生産した野菜を参加者に見せながら、「植物工場では、田畑まで移動する時間的なロスがなく、農薬を使用しないので野菜を洗う必要がない。また、芯を除けば全てが食べられるので、廃棄物が格段に少なくてすむ」と話していた。
　嶋村さんは、「農業の工業化は、ソフトとハードのどちらもが重要である」と強調していた。