間伐材を使ったログハウスで被災者支援

NPO法人トンボ山の取り組み

　東日本大震災や、長野県北部地震の被災者支援として、間伐材を使ったログハウスの普及を図る取り組みが伊那市新山で行われています。
　伊那市新山で里山整備の活動を行っているNPO法人トンボ山理事長の小池泰彦さんです。
里山整備として木の伐採などを行っている小池さんは、自分たちの活動を通して、被災地支援ができないか、考えました。

被災地で仕事を生みだす効果にも期待

　小池さんらは、組み立てが比較的簡単なログハウスの作り方をマニュアル化し、そのノウハウを被災地の人達に伝える計画をたてています。
　ログハウスの買い手がつけば、被災地の建築業者や林業者などに依頼し、現地で仕事を生み出す効果にも期待しています。

低価格で建設も簡単

　小池さんらのログハウスは、広さが縦6m横4mをベースにしていて、価格はおよそ200万円を設定しています。
　トイレや、バスなどは買い手の意向により追加されます。

間伐材が被災地で役立てば

　小池さんらの提案するログハウスは価格が通常の半額ほどで、建てることができるということです。
　現在、新山にモデルハウスを建設することにしていて、小池さんらは、間伐材の有効利用が被災者に役立てばうれしいと話しています。