深層崩壊調査結果でる

地域防災力の向上を図る

　国土交通省中部地方整備局は、山崩れなどの斜面の崩落のうち比較的規模の大きな崩壊現象「深層崩壊」についての調査結果を1日、報告しました。
　今後は、調査結果を基に地域防災力の向上を図る考えです。
　1日は、調査を行った天竜川上流河川事務所の岩間登副所長らが、マスコミ向けに調査結果の説明を行いました。
　山崩れなどの斜面崩壊のうち、厚さ0.5mから2m程度の表層が崩れる「表層崩壊」は、比較的規模の小さな崩壊といわれています。
　一方、「深層崩壊」は、表層だけでなく、その下の基盤を含んで崩れることから、規模が大きくなり、ひとたび発生すると大きな被害を及ぼします。
　国土交通省中部地方整備局では、平成21年度から全国の危険度の高い地域を対象に調査を行ってきました。
　調査では、地質や気候など条件が同じと考えられる4つの地帯構造ごとに、過去の深層崩壊発生状況と地質構造、地形量の3つの要素を基に、深層崩壊が発生するおおよその危険度を分析しています。
　調査が行われたのは、天竜川を挟んだ中央アルプスと南アルプス一帯で、伊那地域では高遠と長谷エリアの一部で相対的にやや危険度の高いエリアがあると報告されています。
　天竜川上流河川事務所では、深層崩壊の頻度が高い地域を中心に、大規模な崩壊の発生を早期に検知するセンサーを、今年度中に設置します。
　今回の調査結果は、地域住民の避難行動の基礎資料として活用し、地域防災力の向上を図っていきたいとしています。