長谷村と福島県只見町がテレビ電話会議

　長谷村と福島県只見町をテレビ電話でつなぎ地域医療の今後のあり方を探るテレビ電話会議現地研修会が20日、長谷村公民館と只見町朝日地区センターであった。自治医科大学と連携し地域社会における保健・医療・福祉事業の充実のため調査・研究する地域社会振興財団の事業の一環。両町村の医療従事者、行政関係者、地域住民が意見を交わした。
　長谷村の美和診療所は、パワーリハビリテーションや心理カウンセリングの取り組み、西洋と東洋の医学の融合など長谷モデルを紹介。只見町の朝日診療所は、03年の常勤医師不在の事態を町民や町当局が会を組織して署名運動などにより医師を確保した経緯があり、診療所の再構築や遠隔医療システム整備などを話した。
　長谷村会場では「医療と保健福祉を一体となって進めていることに感謝している」、只見町会場では「住民が研修会などに参加し住民の目線で診療所の運営や医療に反映できたら最高」と住民が発表。只見町の高校生が「手術や入院は都市と農山村の地域格差があるが、予防医療ができれば格差がなくなる。地域医療は、早期発見、早期治療の予防医療を推進してほしい」と発言すると、両会場から拍手が起きた。
　早稲田大学の春木豊名誉教授は、「医療は行政がかかわらないと本当の力は沸いてこない。行政のバックアップがあってできること」と強調。財団の伊東紘一研修委員長(自治医科大教授)は、「地域医療は継続が力。住民意識を継続し高めることが大切」と話した。