災害に強い子ども食堂づくりを考える

信州子ども食堂ネットワークみのわの集い

災害が発生した時の子ども食堂の対応について考える信州こども食堂ネットワークみのわの集いが１４日、箕輪町の防災交流施設みのわＢＡＳＥで開かれました。
集いは松本市のＮＰＯ法人ホットライン信州が開いたもので、子ども食堂を運営する団体などが意見発表をしました。
ホットライン信州の青木正照事務局長は「子ども食堂は食糧の備蓄など災害発生時の居場所として準備をしておく必要がある。各地の子ども食堂が支え合えるよう連携を深めていきたい。」と話していました。
集いでは、ホットライン信州に参加している箕輪町Purみんなの学校こども食堂が訪れた子どもたちに無料で弁当を配っていました。
ホットライン信州には県内およそ１８０の子ども食堂が参加していて、災害時に連携できる物流体制の構築を図っています。
ホットライン信州ではネットワークの強化、連携により災害に強い子ども食堂づくりを目指していくとしています。